テレワークや時短勤務などさまざまな働き方ができる現代では、社内コミュニケーションが重要であると注目を集めています。

しかし、社内コミュニケーションを活性化させたいと考えていても、具体的なアイデアが思い浮かばないことも多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、社内コミュニケーションを活性化させたアイデアの事例を中心に、あわせて上層部への提案に役立つ成功事例もご紹介します。

最後まで読めば自社で社内コミュニケーションを活性化できるイメージが思い浮かぶため、ぜひお読みください。

▼コミュニケーション活性化を達成させてエンゲージメント向上を図った事例を次記事では紹介させて頂いております。

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そもそも社内コミュニケーションとは、情報交換や共有、雑談など業務内外でおこなわれるコミュニケーションのことです。

仕事は1人で取り組むものではなく、上司や同僚などとチームとなり連携して進めるものです。社内コミュニケーションは業務を効率的に進めたり、良好な人間関係を築いたりする役割を持っています。

社内コミュニケーションを十分に取れていないと人間関係が上手くいかず、離職の原因となることがあります。

エン・ジャパン株式会社が「本当の退職理由」について調査したところ、「職場の人間関係が悪い」と答えた人が35％と最も高い結果となりました。

社内コミュニケーション不足は離職の原因となるだけでなく、業務の障害となることもHR総研の調査により明らかになっています。

このことから、社内コミュニケーションは業務の効率化と良好な人間関係づくりに欠かせないものだとわかります。

参考：エン・ジャパン株式会社「『エン転職』1万人アンケート（2022年10月）「本当の退職理由」実態調査」HR総研「社内コミュニケーションに関するアンケート2022結果報告1」

従業員同士が業務内外で交流する社内コミュニケーションにはどのようなメリットがあるのでしょうか。例えば以下が挙げられます。

それぞれ具体的に解説します。

1つ目のメリットは、モチベーションの向上や業務効率化で生産性アップにつながることです。

社内コミュニケーションが活性化すると、従業員が意見や相談など発言しやすい雰囲気になります。積極的に発言できるようになるだけではなく、自分の言動により上司から叱責されなかったり同僚から嫌な目で見られなかったりなど、心理的な不安が軽減されます。

自然と上司や同僚とコミュニケーションが取れると、従業員は働きやすさを感じるでしょう。

また、報連相がしやすくなったり仕事に対するモチベーションもあがりやすくなったりして、結果として業務効率化や生産性の向上につながります。

トラブルがあった際も、普段からコミュニケーションを取っていることで速やかな対応が可能になります。

2つ目のメリットは、離職率が低下することです。

エン・ジャパン株式会社の調査で、退職理由の1位が「人間関係」であることがわかっています。 そのため、離職率を下げるためには良好な人間関係を築くことが欠かせません。社内コミュニケーションを活性化させると、困ったことを上司や同僚に相談しやすく、悩みを1人で抱え込むことが少なくなります。

十分なコミュニケーションを取りネガティブな感情も共有できると、離職率を低下できるでしょう。

参考：エン・ジャパン株式会社「『エン転職』1万人アンケート（2022年10月）「本当の退職理由」実態調査」

3つ目のメリットは、エンゲージメントの向上で収益アップにつながりやすいことです。

エンゲージメントは自社への愛着心という意味を持ちます。社内コミュニケーションの活性化により、従業員同士の関係を深めたり担当する仕事の目的を理解したりなどができます。また、企業が目指す場所も理解しやすくなるため、「この企業に貢献したい！」という従業員のエンゲージメントを向上できます。

エンゲージメントが高い従業員が増えると、日々の業務にモチベーション高く取り組むため成果があがりやすいです。結果として企業の収益アップにもつながるでしょう。

▼エンゲージメント向上の事例については次の資料でもご紹介しておりますので、重ねてご確認ください。

社内コミュニケーション活性化のための施策を導入するときには、どのような課題をもった企業がどのような施策をおこない成功したのかを理解しておくことが大切です。 本章では、

の4つにわけて成功事例をご紹介します。

ここでは、リモートワークの従業員がいる場合でもできる、オンラインの社内コミュニケーションを活性化する施策を3つご紹介します。

1つ目に紹介するのは、従業員の健康管理とコミュニケーション活性化ができる「Relo健康サポートアプリ」を導入した積水化学工業株式会社です。 企業の健康課題の解決・従業員自身の健康意識の向上を目的として、「Relo健康サポートアプリ」を導入しました。

このアプリに魅力を感じたのは、ゲーム感覚で健康管理ができるからだそうです。健康促進のコラムが配信されたり、食事の写真でAIがアドバイスしてくれたり、毎日の歩数を記録できたりなど、さまざまな機能を楽しく使い健康促進ができたと話しています。

これらの機能で「今日はどのくらい歩いた？」などと話す機会が増え、従業員同士のコミュニケーションが活性化しました。

また、食生活のアドバイスも評判の機能で、従業員の中で盛り上がっているそうです。

Relo健康サポートアプリでコミュニケーションの活性化と健康管理ができたことにより、イベント連動の仕掛けなどの機能をカスタマイズして追加しました。イベントの開催により、さらにコミュニケーションが活性化すると期待できます。

さまざまな機能が備わり、企業の課題によってカスタマイズできるため、自社の社内コミュニケーションの課題を解決できるのではないでしょうか。

▼事例の詳しい内容が知りたい場合は次の記事もご参考ください。

2つ目に紹介するのは、経営陣など本部スタッフから店舗管轄スタッフ、店舗スタッフがオンラインでコミュニケーションを取れる「店舗間会議」を導入しました。

TSUTAYA STORESでは、経営陣と店舗管轄スタッフでの会議はおこなっていたものの、店舗スタッフと会議をする時間やコストがなく、コミュニケーション不足と教育不足の課題を抱えていました。

店舗間会議を取り入れたことにより、企業全体でコミュニケーションを気軽に取ることができ、これまでになかった横のつながりが生まれたそうです。

また、映画や音楽などのジャンルに詳しいスタッフを講師とした教育も可能となったこともメリットだと話しています。

3つ目に紹介するのは、オンラインランチ会を実施した株式会社ウィルゲートです。

テレワークを導入していると、新入社員と先輩社員が雑談など気軽なコミュニケーションを取り信頼関係をつくることは困難です。

そこで、入社1か月以内の従業員を対象に、今後業務で深く関わる先輩社員やロールモデルとなる従業員とコミュニケーションが取れるオンラインランチ会を実施しています。

業務時間中の最低限の会話だけでなく、従業員のことを知れる交流の機会を設ければ親睦が深まり、スムーズに業務を進められるようになるのではないでしょうか。

本章では、出社している従業員同士の交流を深められるオフラインコミュニケーション施策を3つご紹介します。

1つ目に紹介するのは、ウォーキング・ミーティングを実施する株式会社ぐるなびです。

人と話すことを趣味とする会長兼企画開発本部長が週3回ウォーキングしていることからアイデアを得て、若手社員や社長と話したい従業員を対象にウォーキングを兼ねた会議を開始しました。

会議室といった閉ざされた空間ではなくオープンな空間で会話することにより、従業員はのびのびとコミュニケーションを取れるようになったそうです。

また、歩くことで頭が冴え、新たなアイデアを生む効果もあるのだそうです。 今ではウォーキング・ミーティングがオフィシャル会議となり、活発に実施されています。

2つ目に紹介するのは社員証を2人でタッチすることで飲み物が無料でもらえる「おごり自販機」を導入したトレンダーズ株式会社です。

同社では、新型コロナウイルスの影響で働き方が変化し、新入社員や中途社員のコミュニケーションの減少に課題を感じていました。そこで偶然おごり自販機の存在を知り、コミュニケーション活性化のきっかけになるのではないかと導入を開始します。

導入後はチャットで「一緒におごり行きませんか？」とチャットで誘ったり、「今日おごり自販機やった？」と新入社員や他部署の方に声をかけたりなどして、コミュニケーションが活性化しているそうです。

従業員同士だけでなく、社長とすれ違ったときに「いつもごちそうさまです！」と声をかけるなど、縦の交流の活性化にもつながっていると話しています。

3つ目に紹介するのは、上司と部下が1対1で話し合う1on1ミーティングを導入したテクロ株式会社です。

同社の従業員はフルリモート会議であるため、コミュニケーションの少なさが課題でした。また、コミュニケーションが取れず従業員の理解も深まっていないと感じていたそうです。 そこで導入したのが、1on1ミーティングです。

1on1ミーティングは他の会議と異なり、上司が部下の状況を把握したりマネジメントしたりする会議です。また、業務のことだけでなく、プライベートのことも気軽に話せる場となっています。 導入後には従業員同士の仲が深まり、フルリモートでも安心して仕事に取り組めるようになったそうです。

ここでは、社内イベント3つをご紹介します。

1つ目に紹介するのは総勢3,000人で社内運動会をおこなう株式会社デンソーです。

自動車部品を製造する同社では、一体感のある現場で仕事に取り組む必要があります。そこで、1万4,000人の従業員で社内運動会の予選をおこない、勝ち上がった3,000人が本選に参加できる仕組みをつくりました。

本選に出るために従業員同士で練習することにより、業務以外にも交流する機会ができます。非日常的なことでコミュニケーションを取ることでチームワークが生まれ、従業員が生き生きと日常を過ごすことにもつながっているそうです。また、現場でのチームワークも深まっていると話しています。

2つ目に紹介するのは、健康経営とコミュニケーション活性化を目的にウォーキングイベントを開催した株式会社DTSです。

歩数記録機能やグループチャット機能がついたアプリでイベントを開催すると、「今日○○歩歩いたよ！」「今歩いているよ！」と報告する従業員が増え、自然とコミュニケーションが活性化したそうです。 ウォーキングという共通の話題ができることで、従業員同士は会話しやすくなり交流が活発になるのではないでしょうか。

3つ目に紹介するのは、飲食費を補助する仕事Barを実施したサイボウズ株式会社です。

業務で必要な会議だけでなく、懇親会の場でも使える費用を補助し、食べ飲みしながら会話をすることでコミュニケーションの活性化につながっています。 他にも、同じ誕生月の人が集まる食事会や、さまざまな部署の従業員が参加する部活動にも費用を支給し、つながりを広げるコミュニケーション施策を実施しています。

ここでは、情報共有や気軽な会話ができる社内報・チャットなどを利用した施策を3つご紹介します。

1つ目に紹介するのは、従業員の質問に答える社内ラジオを導入した株式会社パネイルです。

社内ラジオをおこなう前は社内報で質問に答えていましたが、限られた書面ではすべての質問に答えることが難しかったそうです。そこで、仕事をしながら聞けるラジオの導入を決めました。 普段関わることのない社長の話を聞くことで、会議時に話題になり社内コミュニケーションが活性化されています。

また、新入社員をゲストに迎えることで、どのような人なのかを理解でき、交流がしやすくなっているとも話しています。

2つ目に紹介するのは、情報管理アプリを導入した株式会社ハピネスです。 情報管理アプリを導入する前はLINEで情報共有していましたが、商談記録など記録したい内容が流れてしまい上手く管理できませんでした。

そこで、問い合わせやクレーム管理、打ち合わせ記録、日報などの情報をストックできるアプリを導入しました。業務に必要な情報をすぐに見つけられ業務効率がアップしたそうです。 誰でも簡単に使えることでコミュニケーションを取りやすく情報共有ができるのではないでしょうか。

3つ目に紹介するのは、情報やノウハウの共有を目的として社内SNSを導入したシチズン時計株式会社です。

メールではなく社内SNSを使用することで、簡単に情報を共有できるようになりました。気軽にコミュニケーションを取れることで、スムーズに業務を進められるようになったそうです。 また、導入前は知らなかった他部署の情報や仕事について理解でき、横のつながりも広がったと言えるのではないでしょうか。

社内コミュニケーション活性化の成功事例を紹介しましたが、それでもいまいち自社で活用されるシーンがピンと来ないという方もいるでしょう。

そこで本章では、社内コミュニケーション施策の成功事例をもとに、効果的なアイデアとおすすめツールをご紹介します。

社内コミュニケーション活性化施策のアイデアとして1つ目に効果的なのは、社内SNS・チャットツールです。

社内SNSやチャットツールはメールよりも気軽に